２人の娘の教育資金について

我が家のお金事情

我が家の資産形成の第一目標は２人の娘の教育資金の確保です。
妻は子育てに専念しており、パパの少ない給与で切り盛りしています。
給料から必要な支出を差し引くと、月々残るお金は30,000～50,000円程度です。
このお金から資産形成を行っています。

※長女は保育所に通っています。月々40,000円かかっていますが、月々の支出には含めていません。
年度初めに一括で支払い、特別な支出として計算しています。この部分はまたの機会があればお話ししたいと思います。つまり実質的には赤字の月もあります・・・

子育てにかかっている費用

長女は１歳８か月、次女は０歳２か月です。
子育てにかかっている費用は月々20,000~25,000円程度です。
まだ、小さいのでかかるものと言えばミルク代やオムツ代くらいです。
オモチャやその他急遽で必要になるものもありますが、それらもたいてい5,000円の範囲で収まります。

現状は、パパの収入でもなんとかなっている状況です。

教育資金にはいくらかかるのか

それではこの後、子供が大きくなった時にどのくらいの教育費がかかるのかを調べてみました。
幼稚園～高校まではの費用は文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」、大学の費用については独立行政法人　日本学生支援機構「令和2年度学生生活調査」を参考にしました。(大学の費用には、一人暮らしをした場合の生活費も含まれています。）

• 幼稚園　　公立・・・約22万円/年　　私立・・・約53万円/年
• 小学校　　公立・・・約32万円/年　　私立・・・約160万円/年
• 中学校　　公立・・・約49万円/年　　私立・・・約141万円/年
• 高校　　　公立・・・約46万円/年　　私立・・・約97万円/年
• 大学　　　国立・・・約171万円/年　 私立・・・241万円/年

上記データを元に雨の日ブログが作成した「学費総計」の表

掛かる費用は表のようになることが分かりました。表にはありませんが、大学のみ私立だった場合は1507万円となりました。
２人の娘を抱える我が家では、すべて公立（国立）の学校に通い約2500万円必要とわかりました。
大学だけ私立に通った場合は約3000万円必要であることが分かりました。

高校までは公立で、大学は私立ということは大いに想定されますので、少なくとも3000万円は教育資金として必要であることが分かりました。

教育資金3000万円を貯めるためには

年齢から逆算すると、長女が大学を卒業するまではあと20年です。3000万円を貯めるためには、年間で150万円の貯蓄が必要です。月々だと毎月12.5万円の貯金が必要となります。

自分で記事を書いていてクラクラしてきましたが、我が家の収入では到底達成できない金額の貯金が必要であることが分かりました・・・

子供のやりたいことを諦めさせないために

この結果に一つ朗報があるとするならば、掛かる費用には塾などの習い事の費用も含められているということです。つまり、最低限必要な額ではないということです。必要な3000万円は減らそうとおもえば減らせるということです。

が、それは子供にやりたいことを諦めさせることを意味します。
こんなことを最初から想定してライフプランを立てることは、できるだけ避けたいです。

子供のやりたいことを実現しながら、子供の持つ可能性を最大化したいと考えるのが親心です。

そのためには資産が持つ可能性も最大化していくことが必要です。

資産運用をシュミレーションしてみた

3000万円の教育資金を用意するために、資産運用で達成可能かシュミレーションしてみました。
金融庁の「資産運用シュミレーション」を利用して計算しました。

毎月５万円を投資に回し、年利８％で運用した場合です。
結果は以下の通りとなりました。

毎月５万円を積み立てた場合の元本は1200万円、運用益は1745.1万円となりました。
合計2945.1万円と必要な額の3000万円に近付きました。

毎月５万円という数字は割と可能な額ではないかと思います。
また、このブログでたびたび登場するS&P500の直近20年間の年率平均リターンが8.0%であったことを考えると、比較的、現実的なシュミレーションかと思います。

これなら我が家でも実現可能な範囲内です。

まとめと注意点

今日の記事のまとめです。

注意点

今回の記事ではまとめきれなかった部分で注意しなければいけない点があります。
それは、資産運用の方法と税金対策です。

まずは、年率８％の利率を目指すためには正しい金融商品に資金を投じなければいけません。
そして、仮に資産をシュミレーション通りに増やすことができたとしても20.315%の金融所得課税がかかります。
つまり、利益の1745万円のうち、355万円は税金として取られてしまいます。
現在の岸田総理大臣はさらにこの税率を30%台まで上げようとしていますから、将来的にはもっと取られるかもしれません。

ですが、この資産運用で出た利益のすべてを非課税で受け取る、NISA制度というものがあります。

いずれ、このNISA制度に関する記事と何に投資したらよいかという記事も出していきたいと思います。